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室蘭民報

カルルス温泉地区の地熱活用に向け検討始まる【登別】

カルルス温泉地区での地熱開発調査の必要性が示された説明会

 登別・カルルス温泉地区の旅館や源泉所有者の有志が、同地区の地熱開発の有効活用に向けた検討に入った。有志でつくるカルルス温泉地区地熱開発協議会(日野安信会長)を既に立ち上げており、天然資源の有効活用による発電、熱水を用いたハウス栽培などを視野に入れている。一方で既存の源泉への影響を懸念する意見も多くあることから、同協議会は関係団体などと意見交換して理解を求める考えだ。

 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が1981年(昭和56年)と87~89年に行った地熱開発促進調査で、カルルス地区の掘削深度千メートルで最高271・1度に達していることが明らかになっている。インフラの老朽化や担い手の減少など地域の課題が浮き彫りになっている中、同協議会では、地熱活用による売電収入を図るほか、発電施設から供給される熱水の2次利用も検討している。

 18日には市内で登別温泉の経営者らに説明会を開いた。同協議会の日野拓郎事務局長は地熱発電の必要性や過去の掘削調査の概要などを説明。カルルス温泉と登別温泉で異なる火山構造となっていることや、温泉成分分析により両温泉の起源が異なることなどを挙げて「登別温泉の源泉・温泉に影響を及ぼすことはないと考えられる」と理解を求めた。

 出席者からは、調査の進捗(しんちょく)状況を逐一発信するよう求めたほか、源泉への影響を危惧する意見が出た。「温泉は生命線。最悪な事態となることをどう考えるか」との意見に対し、日野事務局長は「影響が出る前に事業をストップする」と答えた。今後は登別国際観光コンベンション協会や登別温泉旅館組合とも協議を重ねて、地域資源調査の是非を判断する見通し。

 以前の調査から経年していることもあり、実際に事業を推進することになれば「現在の手法で改めて調査をする必要もある」とした。日野会長は「カルルスが何とか生き残る方策だと思っている」と話した。

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